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誤解を招く表現やあざといPRは消費者に見抜かれる!炎上例と予防法について

最近では、企業が告知のためにSNSを活用するケースも増えてきています。

より広く、そしてスピーディーに情報を届けるための手段として、SNSは非常に優秀なツールです。

しかしその使い方を誤れば、炎上からの企業価値低下という負のルートをたどりかねません。

今回は、SNS上での「紛らわしい告知」が招いた炎上例の紹介と、その対処法についてまとめます。

ショッキングな告知からの「実質値上げ」で非難が殺到

ある日、飲食業界の大手チェーン店が、人気メニューの販売終了を発表しました。

長い年月をかけて多くのファンを獲得してきたメニューの終了案内に、ショックを受ける方も多数。

ネットニュースなどにも取り上げられ、非常に大きな反響を呼んだのです。

しかし、翌日になって状況は一変します。

確かにその人気メニューは販売終了するのですが、新たに同じような商品を定番化させることが発表され、しかもその価格は、従来の価格よりも100円高いものだったのです。

この発表を受け、ネット上では「単なる値上げ発表だった!」「結局辞めないなんて、炎上商法だ!」などといった怒りの声が、多数投稿される結果となってしまいました。

この大手チェーン店では、過去にも同様の宣伝手法が取られたこともあり、「こういう宣伝方法は好きじゃない」「素直に値上げを伝えれば良いだけだったのでは?」など、非難の声が殺到する結果に。

せっかくのSNSマーケティングで、企業イメージを低下させてしまったのです。

「紛らわしい告知」は逆効果! 企業イメージを守るためのポイントとは

今回の例が示しているのは、最初に行われた「販売終了」の告知に多くの人が引き寄せられ、注目を集めたからこその失敗だったということです。

「ネット上の注目を集める」という点で、この時点においては高い成果があったと言えるでしょう。

しかし問題は、その後に起こります。

実際には、新しい商品の販売がすでに決まっていて、なおかつ新メニューが旧メニューよりも高値に設定されていたことから、「最初のニュースは釣りだった!」と反発した方も多くなったと考えられます。

今回の飲食チェーン店の場合、告知内容に嘘があったわけではありません。

しかし、消費者にショックを与え、誤解を招く表現であったことは事実です。

実際にSNSを見た方が受け取ったのは、「この会社は値上げの際に、そういう宣伝手法をとるんだ」「顧客をだまして弄んでいる!」という、ネガティブなメッセージでした。

あざとい演出や誤解を招くような表現、過剰なPRは、今の時代、即炎上につながってしまう可能性があります。

また単なる炎上ではなく、炎上を利用して注目を集める、いわゆる炎上商法と捉えられかねません。

万が一こうした事態に陥ってしまった場合には、企業としていち早く謝罪をして、騒動を鎮静化する方向で動く必要があるでしょう。

炎上から謝罪までのスピードは速ければ速いほど良いのですが、消費者の気持ちを理解しないまま、ただ単純に謝罪の言葉だけを発信しても、イメージ改善にはつながらない可能性もあります。

SNSの特性や、炎上の理由、消費者意識などをしっかりと把握した上で、できるだけ早く適切な行動をとることが大切です。

炎上につながるSNS投稿について知り、避けることはもちろんですが、その先の対処法についても事前に学んでおくことで、万が一のときでも速やかに行動するためのカギとなるでしょう。

弊社では「炎上にならないPR戦略」等の相談にも無料で対応しています。

内閣府認証NPO法人日本リスクマネージャー&コンサルタント協会が認定した風評被害対策専門の資格「ブランドドクター1級」を取得した担当が対応させて頂きますので、お気軽にご相談下さい。

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