対策をしないと被害が大きい６か所とは？
インターネットの情報は真意は別にして、悪評を書かれるだけでイメージが低下し、売り上げや新入社員が減少するというリスクを抱えなければいけません。
このページでは風評対策に長年関わっている対策担当者目線で、ここだけは優先して対策しなければ被害が大きくなってしまう６か所を紹介します。
積極的に対策するべき６箇所
①検索エンジンのサジェスト・関連ワード
検索する際、続けて表示される赤枠内のワード群を「サジェスト」と呼びます。一方、下部に表示される青枠のワード群を「関連ワード」とよびます。企業にとっては、「会社の顔」ともいえる部分です。Yahoo!・Googleともに表示ルールが異なるため、対策方法も異なります。
②検索結果の１ページ目
検索エンジンで検索したときに1ページ目に表示されるサイトは閲覧数も多く必ずチェックが必要です。特に上位3位までは、クリック率も高いため、注意が必要です。自社にとって不利益な情報を含むサイトが表示される場合、閲覧者にマイナスイメージを与えてしまう恐れがあります。
③就職口コミサイト
転職活動者の約9割が確認するというこれらのサイト。実は転職活動者のみならず、企業も参考にしている場合があります。特にブラック企業かどうかは、HPなどからでは判断することが難しいため、実際に中で働いていた人の口コミを見て判断している場合があります。
④Googleマップ＆マイビジネス
多くの方がサービスを購入するにあたり、事前情報を得ていることはご存じですか？中でもGoogleマップとマイビジネスの評点と口コミは検索した際に必ず上位に表示されることから、多くの人が参考にしています。「最近なぜかお客さんが減った」という原因の一つに、悪いコメントが投稿されていたということも多々あります。
⑤SNS
SNSはあらゆる人が匿名で簡単に書き込めるため、炎上リスクが一番高いといわれています。それは、SNS上で炎上が広がり、まとめブログや匿名掲示板、ウェブメディアなどがSNSの投稿を引用されることで、拡散が大きくなっていくからです。常にSNSを監視し、炎上のもととなる火種を把握し、燃え広がる前に対策を打てる体制を作ることが大切です。
⑥ネット掲示板
掲示板もSNS同様、匿名で自由に書き込めるという特性上、普段対面では決して言えないようなことまで書き込まれやすくなっています。法的措置をとる場合、完了までに長い期間を要する場合があり、その間にさらに情報が拡散されてしまい被害が拡大してしまうというリスクもあります。風評被害業者であれば、早期に問題の根本となる情報を表示されないような対策が可能です。
まずは被害状況の把握が重要
風評被害は書き込まれた箇所や内容によって会社への影響力は変わってくるので、まずは被害状況の把握が重要になります。
悪評を書き込まれた箇所が就職口コミサイトだったら採用面に影響が出ますし、Googleマップであれば直接的に、売り上げに関係してくるでしょう。
１か所に悪評トラブルを発見した際に、調べてみると複数個所に同様のトラブルが発生しているというのは、よくあるケースです。
ウェブ上のどこに悪評が表示されていて、それらが会社に及ぼす影響をしっかりと理解したうえで、最善の策と対策の優先順位を決める必要があります。
自社の評判を調査する方法
上記で紹介した「積極的に対策するべき６箇所」で自社の評判をチェックする際のポイントを紹介します。チェックするべき箇所とサイトを大きく分類すると下記の4つになります。
検索エンジン
検索エンジンの見るべき箇所は２つ。社名での検索結果と、その際に表示されるナレッジパネルと呼ばれる中にあるGoogleの口コミです。これらは御社のサービスや商品購入を検討している人はチェックするケースが多いです。また「社名＋評判」のキーワードで検索されるサイトを確認していくと悪評を書かれているサイトが見つかるケースもあります。
就職、転職口コミサイト
転職会議、ライトハウス、OpenWorkのような就職、転職口コミサイトと呼ばれるサイトは、御社に入社を希望する人がチェックするサイトです。これらのサイトは会員にならないと全ての情報を見れないので会員になる必要があります。会員制の情報なのでGoogleの検索結果には表示されないので軽視する方もいらっしゃいますが、会員制だからこそ結構過激な内容が書かれるケースが多いです。
また人間の心理的に誰でも見れる情報より、閉ざされた中の会員しか見れないというシチュエーションは、情報を知りたい人にとっては信憑性の高いものに見えてしまう為、必ずチェックする必要があります。
SNS
SNSについてはまずはツイッターを確認しましょう。ツイッター内の検索機能を使用して社名で検索します。ツイッターは他のSNSより匿名性が高くホンネが表現しやすい文化がありますので、他のSNSより圧倒的に悪口が書かれやすい傾向にあります。弊社の今までの経験からもSNSの中では一番被害が出やすいものと位置づけしています。
ネット掲示板
ネット掲示板に関しては、まずは”５ちゃんねる”をチェックします。５ちゃんねる内に検索する機能もあるのですが、こちらではほぼ発見する事ができないので、Googleで「5ch＋社名」のキーワードで検索すると５ちゃんねるのドメイン内で御社の社名があるスレッドを効率的に発見する事ができます。
風評対策について
調査・対策は自社でもできるのか？
対策専門業者は上記のような調査を何千通りの組み合わせでツールを使用してチェックしていきます。しかし何千通りもしなくても、気になるキーワードの組み合わせだけのチェックであれば時間をかければ、自社でも悪評を探すことは可能です。
対策方法は大きく分けて２つ
対策は悪評をサイト管理者に削除してもらうか、人目に触れにくくする２つのパターンのみになります。
削除申請は基本的に自社でできる仕様にはなっていますが、正しい申請方法を知り、必要な情報と共に申請する必要があります。しかし削除してもらえるケースなのか、どんな情報を出せばいいのかといった部分は中々素人には判断が難しいと言えます。
これを代行できるのはネットに詳しい弁護士のみになります
削除してもらえない悪評が多い理由
悪評を削除してもらえるかの判断基準は、法に触れているか否かになります。法に触れている書き込みはサイト運営者は必ず削除しなければいけません。
しかし多くは法に触れていない個人の感想レベルの書き込みなので削除してもらえないケースが多く、実際に削除してもらえる確率は全体の１～２割ぐらいなのが実情です。
人目に触れにくくできる確率は？
人目にふれにくくする対策は対策業者の得意な分野になります。トラブルの箇所によりますが成功率は50％～70％くらいなのが実情です。
多くの案件をこなしている業者ほど過去の経験則に基づいて対応するので、成功確率もその数字の信頼性も高くなる傾向があります。
このようにどちらの対策でも100％対策できる方法というのは存在しないのが実情になります。
対策業者を検討するなら無料相談の活用をお勧めします
多くの風評対策業者は無料相談を受け付けています。今までの実績を持って対応するので、状況を説明すれば、人目に触れにくくできる成功率の目安は分かるはずです。
この成功率の数値は業者によってかなりばらつきがあります。この数字の違いで同様のトラブルを過去に何度も対策している業者か否かという見極めのにもあるので、少なくとも2～３社に相談するほうがいいでしょう。
価格の比較だけでなく、業者ごとに得意、不得意の分野がある事を念頭に比較される事をお勧めします。
風評対策専門会社ソルナについて
弊社は“カイシャの病院®”をコンセプトのもと、2011年から企業の『ブランドセキュリティ』の問題解決に向けて取り組んでまいりました。
ネット上の風評被害の対策から予防までを専門資格を保有するコンサルタントが対策する企業として評価を頂いている会社です。
ソルナが選ばれる３つの理由
内閣府認証協会認定の有資格者が対応
全クライアント様に、リスク対策業界で最長の歴史を持つ内閣府認証NPO法人日本リスクマネージャー＆コンサルタント協会（RMCA）認定の風評被害対策専門資格「ブランドドクター１級」の資格を持った担当者がサポートします。
被害を二度と再発させない根本対策
目の前に起こっている風評被害の対策は健康経営回復の第一歩にすぎません。ソルナでは、お客様の状況に合わせた様々な再発防止策を講じ、“風評被害を再発させない根本治療”を最終目標としています。
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検索エンジンのアップデートにより、世界中のSEO業者が壊滅状態に陥る中、世界トップクラスのエンジニアネットワークによる検索エンジンAI化対策技術及び海外ソリューションをフル活用した専用システムで唯一無二の検索順位変動対策と成果を実現。
専門家だからできる優先順位をつけた対策
弊社では被害を最小限にするために、まずは被害の全体像を把握し一番対策の効果があるものからをお勧めするようにしています。
メディア掲載履歴
ソルナの無料相談で何がわかるの？
現状をお聞かせいただき5営業日以内に下記の診断を行います。
- 今回のトラブルの対策が可能か否か？
- どういった対策を行うかの方向性
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- おおよその対策期間
